EduEvidence 一言でいうと
学力が基準に達しない子どもを、進級させずにもう1年同じ学年に留める措置です。日本の小学校では制度上ほとんど行われませんが、海外では広く議論されています。研究ではほぼ一貫して負の効果が報告されており、「効果がない指導法」の代表例です。
なぜ効果がないのか(むしろ逆効果なのか)
直感的には「もう1年やれば追いつける」と思えますが、研究はそれを否定しています。
- 留年した子は自己肯定感が大きく低下し、学習意欲を失う傾向がある
- 同じ内容をもう1年繰り返すだけでは、つまずきの根本原因が解消されない
- 留年しなかった同程度の学力の子と比較すると、留年した子の方が長期的に学力が低くなる
- 社会的な関係(友人関係)の断絶が、情緒面にも悪影響を与える
日本の小学校との関連
日本では原級留置(留年)はほぼ行われません。しかし、この知見は以下の場面で参考になります。
- 「この子は◯年生の内容が身についていない」と感じた時、留め置くのではなく、次の学年で補充する方が効果的である
- 不登校の子が復帰する際、「1学年戻す」よりも「現学年で個別に支援する」方が研究の示す方向
- 海外の教育事情を理解する際の基礎知識として
研究からわかっていること
- メタ分析では、留年の効果は**-4ヶ月**(学力が後退する方向)と報告されています
- この負の効果は、短期的には見えにくく、長期的(数年後)に顕著になります
- エビデンスの強度は高く(★★★★)、多くの質の高い研究で一貫して確認されています
- 留年の代わりに個別指導や少人数指導を行った方が、学力・自己肯定感ともに良い結果を示します
注意したいこと
- この結果は「学力が低い子を放置してよい」という意味ではありません。留年以外の支援(個別指導・少人数指導・家庭との連携)が必要です
- 日本の制度では留年はほぼないため、直接の政策的含意は限定的です
- ただし「同じことを繰り返せば身につく」という前提への重要な反証として知っておくべき知見です
主な参考研究
- Jimerson, S. R. (2001). Meta-analysis of grade retention research. Journal of Educational Psychology, 93(2), 274–286. — 20研究のメタ分析。留年は学力・社会性・自己肯定感のいずれにも負の効果。
- Allen, C. S., Chen, Q., Willson, V. L., & Hughes, J. N. (2009). Quality of research design moderates effects of grade retention. Educational Researcher, 38(6), 403–412. — 研究の質が高いほど、留年の負の効果が大きく出ることを示した。
- EEF (2021). Repeating a year: Evidence review. — 効果量-4ヶ月。エビデンスの強度★★★★。代替的な支援策を推奨。